インターンシップ実施に関する内定直結型の実態 | 新卒就活.com

2016/09/15更新

インターンシップ実施に関する内定直結型の実態

インターンシップ実施企業は増えており、今後はさらに拡大されることが確実視されています。
環境の激変に加え、優秀な人材を求める企業が増えているがその原因です。
では、内定直結型のインターンシップが内定に結びつくことがあるのか、その現状を探ります。

インターンシップ実施に関する実態1,内定を出す企業は少数派

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欧米ではインターンシップは採用活動の一環として行われ、採用を前提で行われることが多くなっています。
夏みなどの長期の休みを利用して、学生が職場体験をする制度なども充実しており、企業の内側に接する機会が多いのも特徴です。

~終身雇用にこだわる傾向が強い!まだまだ浸透していないのが現状~

一方、日本のインターンシップは実施企業が増えているものの、直接内定まで決まるケースは稀となっています。
理由は多くありますが、日本のインターンシップが始まる頃に、欧米流のインターンシップを導入すれば、終身雇用制度が破壊されるのではと言う懸念が強かったことも大きいのです。そのため、インターンシップ実施からの直接内定は、未だ大きく前進していないことになります。
他方、採用意欲が旺盛なIT系のベンチャー企業が一部積極的になりつつもあるのが現状です。

インターンシップ実施に関する実態2,制度上の問題

日本のインターンシップは、直接雇用に関わらない、社会貢献活動と見なされており、それはインターンシップが導入された1990年代から変わっていないのが現状です。
実態から実効性からかけ離れていると言う指摘が多い一方で、制度自体が曖昧なことから直接の内定に踏み切れない企業も多くあります。

~インターンシップ内定を受け入れる体制が整っていない会社が多い!~

また、インターンシップを受け入れる部署と、人事関連の部署が別のことが多く、直接許可を出すことが難しい、あるいは権限がないと言った企業構造的な問題も関係しています。インターンシップ実施企業でも、すぐに内定を出せる体制が整っているとは限らないのです。
そのため、インターンシップが実施される企業であっても、内定が出ることを前提ではなく、あくまでエントリーのための学習と割り切る必要があります。

インターンシップ実施に関する実態3,短期で終了するものが主体

インターンシップは期間を選べるものが多く、短期で終了するものが主体です。
近年、数カ月単位の長期のインターンシップを実施する企業も増えているため、本命が決まっている場合はより実態に近い経験が出来ると言えます。
一方で、長期間一つのところに専念すると言う事は、落ちた際のリスクも大きくなると言うことでもあります。

~内定以外の目的でインターンシップを受けるのが得策!~

短期のインターンシップを様々経験し、自分の適性がどこにあるのか考えるのもひとつの方法であり、短期で終了させることもメリット捉えることが出来ます。
直接内定をもらうのが難しい以上、内定以外のメリットを中心にインターンシップを受けるの得策です。
インターンシップ実施企業は増えているため、実際に自分に合う職場探しなのか、企業の風土などを感じたいのか、基準を明確にすることで、学習効果も上がると言えます。

インターンシップを実施する企業は増えているが内定に繋がる可能性は低い!

以上インターンシップ実施に関する内定直結型の実態を紹介しました。
インターンシップ実施企業と言えど、直接内定を出す会社は少なく、そのための仕組み自体が整っている会社も少ないのが現状です。
能力や実績があれば内定がもらえる可能性はゼロではありませんが、確率は低いことを自覚し、得られるものをどう本番で活かしていくかを考えるのが重要と言えます。